2019年6月17日付で日本現代音楽協会が日本音楽コンクール委員会に対し送付した「再度の抗議」に対し、7月16日付で日本音楽コンクール委員会より下記の文書が届きました。
日本現代音楽協会は、再度日本音楽コンクール委員会に対し、以下の文書を送付いたしました。
2019年7月20日
日本音楽コンクール委員会 御中
特定非営利活動法人
日本現代音楽協会
理事長 近藤 讓
再度、再回答のお願い
弊協会が本年6月16日付でお送りした再抗議文に対する貴委員会のご回答（7月16日付）をいただきました。ご回答の文書には、「作曲部門の審査方法についてはこれが最終形ではなく、頂戴したご意見を今後の運営の参考とし、より良い形のコンクールを目指して参る所存です」とあり、弊協会がこれまで行ってきた要望を考慮してくださる姿勢を示されたことには、感謝いたします。
しかしその一方、このご回答では、昨年度の貴コンクール作曲部門における審査方法等の変更が、貴委員会の正規の手続きを経て決定されたものであること、即ち、その決定のプロセスの正当性が述べられているに過ぎず、そうした変更が行われた理由については、相変わらず何一つ述べられていません。弊協会が再三お願い申し上げておりますのは、変更が為された理由についての説明であって、決定のプロセスに関してではありません。そのことは、昨年11月26日付でお送りした「再回答のお願い」でも明確にいたしました。
再抗議文でも述べましたように、もし貴コンクール委員会が納得のいく理由の説明を示し得ないのであれば、貴コンクールがおとりになった措置は、作曲に対するいわれのない軽視であり差別であると受け取らざるを得ません。このことは、日本における主要な作曲家団体の一つとしての弊協会のみならず、作曲界全体にとっての大きな関心事です。
ここに改めて、貴コンクール作曲部門の審査方法等の変更について、納得し得る論理的な説明お示し下さいますようお願い申し上げます。
以上
